【Futabakid | FP】教育費用は別口座で楽チン自動積立 銀行の使い方
ファイナンシャルプランナーの Futabakid です。
関連ページ:【Futabakid | FP】なぜファイナンシャル・プランナーの資格を取得するのか
教育費を積立るとき、とても楽チンで、無料で自動積立をする方法があります。
今回は、今ある口座を変更することなく手数料無料で自動で貯蓄できる仕組みをご紹介します。
なお、2019/11時点の情報を基にしています。
ポイント1 ネット銀行を貯蓄専用口座として活用する
普段使っている口座は会社の給与振り込み指定銀行や、昔から使っている口座などネット以外の銀行をメインにされている方が結構いらっしゃると思います。かくいう私も、メインは大手銀行です。
しかし、今回の内容は、メインの銀行はそのままにして、自動積立できる仕組みです。
□ネット銀行を使う3つの理由
・手続きがネットで完結
・金利が高い
・手数無料のサービスが豊富
便利で使い勝手が良い のがネット銀行の特徴です。
口座開設や、定期預金や積立をしようとすると、窓口まで出向く必要がある銀行がありますが、ネット銀行はPCやスマホがあればどこでもいつでも手続きができます。
積立をなかなか始められない一つの原因は、「不便さ」だと感じていましたので、この「便利さ」は私にとってとても重要でした。
□生活口座と積立口座を分ける3つの理由
・目的をはっきりさせる
・生活費として使いにくくする
・引き出ししにくくする
今のメイン銀行でも積立はおそらくできるともいますが、私の場合は、意識的にまた物理的に分けておくことでスッキリと分けることができ、貯まりやすくなりました。
ポイント2 定額自動入金 サービスを使う
「定額自動入金サービス」とは、他行から自動的に入金するサービスのこと。
ネット銀行では、このサービスが無料の銀行があります。
具体的には
毎月1日(日付指定可)に「A銀行(メイン)」から「Bネット銀行」に1万円(金額指定可)を入金する
ことができます。
つまり、今使っているメイン銀行はそのままで、手数料無料で自動的にネット銀行にお金を移動させることができます。
このサービスはあまり知られていないと思います。
私は数年前まで知らず、それまではATMで現金をメイン銀行から引き出して、ATMでネット銀行に預けるというアナログなやり方をしていました。
※サービスが使える銀行と使えない銀行があるので注意が必要です。
ポイント3 自動積立預金 サービスを使う
「自動積立預金」とは、毎月設定した日に設定した金額を自動で積立るサービスです。
具体的には
毎月5日(日付指定可),積立定期預金契約番号No.1に1万円(金額指定可)を積立する
ことができます。
No.1と書いたのは、複数の積立定期預金を設定することができるからです。
つまり、目的別に積立することができます。
例えば
No.1:旅行積立
No.2:第1子用教育資金
No.3:住宅購入積立
No.4自動車購入積立
No.******
お金の流れを設定する
以上の3つのポイントを使って
2ステップで積立を無料で自動で行います。
step1 : メイン口座からネット銀行へ指定日にお金を動かす
step2:ネット銀行で指定日に定期積立を行う。
この設定での、ポイントは給料日の直後にお金を動かすことです。
給料日直前だと、残高不足のリスクがあるからです。
例えば
①給料日 毎月15日
②自動入金 毎月17日:振込が遅れる場合があるので給料日の2〜3日後が良いです
③自動定期積立 毎月19日
裏技 定額自動振込サービスを使う
定額自動入金がない、自動積立がない 場合は、ネット銀行の2行使う必要がありますが、自動で貯蓄できる仕組みができます。
オススメのネット銀行とサービスの一覧
2019年11月時点の情報です。
□ソニー銀行
自動積立預金と定額自動入金がありますので、一番シンプルに仕組みが作れます。
□住信SBIネット銀行
自動積立預金がないので、ソニーや楽天との2行組み合わせで仕組みが作れます。
ATMや振込手数料無料回数が他行よりもメリットがあります。
□楽天銀行
定額自動入金がないので、住信SBIネット銀行との2行組み合わせで仕組みが作れます。
楽天ポイントがたまりやすいメリットがあります。
まとめ
メイン銀行をそのままに、自動で無料で積立ができる仕組みについてご紹介しました。
目的別、自動貯蓄をやろうとした時に、自分が使っている銀行だけでは仕組みができませんでした。
今は、ネット銀行を複数を組み合わせることでできるので、良い時代になりました。
自動というのは本当に楽です。これらのサービスが無料のまま続くことを願っています。
最後までお読みいただきありがとうございます。
*投資は自己責任でお願いします。当ブログの情報により投資判断を誤ったとしても責任は負えません。